信じられる？ 客席の半分以上が空席だったんだよ。
3月21日から東京グローブ座で開催されている「ジュニアとファミリーティング」。
人気ジュニアが勢ぞろいするとあって、チケット争奪戦はそれはもう壮絶なものだった。
「全滅した」「どうしても行きたかったのに取れなかった」という声がタイムラインに溢れていたのを、みんなも見ていたよね。
そんな激戦を勝ち抜いてチケットをゲットしたはずのファンたちが初日公演後に報告したのは、「客席の半分が空席だった」という衝撃の光景だった。
最初は意味がわからなくて、何度も読み返してしまった人も多かったんじゃないかな。
その後すぐにSTARTO社からファンクラブ会員向けに発表があり、事態の全貌が明らかになった。
入場口を訪れた客全員に対して事前案内どおり「本人確認」を徹底した結果、半数以上の客が身分証の不備などにより入場できなかったというのだ。
これは単なるトラブルじゃない。
STARTO社が本気で転売と戦う、その意志の表れだと私は思っている。
賛否両論が飛び交うのは当然だけど、この出来事が持つ意味を、一緒に深く考えてみたい。
そこで今回は、
Snow Manが引き金に何が起きていたのか
Snow Manの転売対策からSTARTO社の本気が積み上げてきたもの
Snow Manが引き金にこれからのライブ文化
3つの観点から迫っていきます。
それでは、早速本題に入っていきましょう。
Snow Manが引き金に何が起きていたのか
まず整理しておきたいのは、今回の本人確認は「抜き打ち」でも「急な方針変更」でもなかったということ。
STARTO社は事前にファンクラブ会員へ向けて、当日は本人確認を行うと案内していた。
つまり、正規のルートでチケットを購入したファンであれば、準備さえできていれば問題なく入場できるはずだった。
それにもかかわらず、なぜ半数以上が入場できなかったのか。
答えはシンプルで、しかし重い。
身分証の不備、つまりは本人ではない人間が大量に入場しようとしていたということだ。
言い方を変えれば、チケットを正規に購入していないにもかかわらず、何らかのルートで入手したチケットを使って入場しようとした人たちが、それだけ多くいたということになる。
入場できなかった側にも様々な事情があったかもしれない、という声はわかる。
たとえば家族に頼んで買ってもらったチケットをそのまま使おうとした、譲渡のルールをきちんと把握していなかった、といったケースもあり得る。
入場者と思しき人々からは「なかなか信じてもらえなかった」「厳重すぎて不快だった」という声も上がっており、現場での確認作業が決して簡単ではなかったことも伝わってくる。
でも、だからこそ逆に見えてくるものがある。
それだけ多くの不正チケットが流通していたという現実だ。
ファンクラブ会員限定のイベントで、本人確認を徹底した結果、半数以上が入れなかった。この数字が示す転売・不正購入の規模の大きさに、改めて愕然とさせられる。
「厳しすぎる」という不満もわかる。
でも本当に正規で買ったファンが弾かれたなら、それはSTARTO社も望んでいない事態のはず。
今後はさらにオペレーションの精度も上がっていくだろうし、まず第一歩を踏み出したことの意義は大きいと思う。
Snow Manの転売対策からSTARTO社の本気が積み上げてきたもの
今回の徹底した本人確認は、決して突然生まれた施策じゃない。
STARTO社がここ数年で積み上げてきた転売対策の流れの中に、しっかり位置づけられている。
記憶に新しいのは、2024年12月のSnow Manをめぐる動きだ。
Snow Manのコンサートチケットを転売していた17件の出品に対して、STARTO社は発信者情報開示請求を行い、全件の情報が開示されたことを公表した。
これは業界的にも非常に踏み込んだ対応で、「転売しても特定されないだろう」という転売ヤーの甘い見通しを根底から覆す一撃だった。
Snow Manのファンだけじゃなく、他グループのファンにも「うちのグループでも同じことをやってほしい」という声が一気に広がったのを覚えている人も多いんじゃないかな。
あの発表は本当に心強かった。
さらに2025年6月には、公式リセールサイト「RELIEF Ticket（リリーフチケット）」もローンチされる予定だ。
行けなくなってしまったファンが、安全かつ適正価格でチケットを譲渡できる仕組みが整うことになる。
これはすごく重要で、「高額転売に頼るしかない」という状況そのものをなくすためのインフラ整備とも言える。
転売問題って、需要と供給のゆがみが生み出す構造的な問題でもある。
チケットが取りにくい→でも行きたい→転売で買うしかない、というループを断ち切るためには、正規の譲渡ルートを用意することが不可欠だった。
STARTO社はその部分にもちゃんと手を打っている。
法的措置・公式リセール・現場での厳格な本人確認。この三本柱が揃いつつあることを、ファンとして本当に嬉しく思う。
転売を「割に合わない行為」にしていく流れが、着実に作られている。
Snow Manが引き金にこれからのライブ文化
今回の件でSNSを見ていると、本当にいろんな声が飛び交っていた。
「どんどんやってほしい」「不正する方が100%悪い」という支持の声がある一方で、「厳重すぎて不快だった」「手続きが複雑すぎる」という不満の声も確かにあった。
その両方を否定したくない。正直、現場でのオペレーションに改善の余地があったのは事実だと思う。
本当に正規でチケットを持っているのに、確認の手順が煩雑で入場に時間がかかったり、「なかなか信じてもらえなかった」という体験をしたファンがいるなら、それはSTARTO社も向き合うべき課題だ。
でも、声を大にして言いたいのは——根本の問題は転売する側・不正購入する側にあるということだ。
ファンクラブに入って、ルールを守って、抽選に申し込んで、それでもチケットが取れなかった人たちがいる。
そういう人たちの「行きたかった」という気持ちを踏みにじっているのは、紛れもなく不正転売だ。
ライブやイベントって、本来はアーティストとファンが同じ空間を共有するための場所だよね。
それが高額転売によって「お金を持っている人しか行けない場所」になってしまったら、何かが根本的に壊れてしまう。
チケットの価値は、金額じゃなくて、そこにいたいという気持ちの強さで測られるべきだと思う。
今回「半数以上が入れなかった」という事態は、確かにイベントとしては痛ましい結果だった。
でも、これだけの不正があったという事実が白日の下に晒され、STARTO社の対策が実効性を持っていることが証明されたことは、長い目で見れば必ずプラスに働くはずだ。
転売ヤーにとって「STARTO社のイベントは稼げない」という認識が広まれば、不正出品自体が減っていく。
それが本当の意味でのファンへの還元につながる。
ファンとしてできることは、ルールをきちんと守ること、そして今回のような対策をしっかり支持していくこと。
それがアーティストにとっても、ファン同士にとっても、より良いライブ文化を守ることになると、私は強く信じている。
まとめ
「ジュニアとファミリーティング」での半数以上入場拒否という衝撃的な出来事は、STARTO社の転売対策が単なるアナウンスではなく、現場でも本当に機能していることを示した出来事だった。
Snow Manの発信者情報開示請求、公式リセールサイト「RELIEF Ticket」のローンチ準備、そして今回の徹底した本人確認——これらはバラバラな出来事じゃなく、転売文化を根絶させるための一貫した戦略として繋がっている。
オペレーションへの不満や改善点は今後も議論されていくだろうし、それは大事なこと。
でも「正規ファンが正規の価格で、ちゃんとイベントを楽しめる文化を守る」という方向性そのものは、全力で支持したい。
次の公演が、すべての正規ファンで埋まった客席になることを、心から願っている。
それでは、ありがとうございました！
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